企業分析と価値評価　

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石戸修 

 

 

Ａ５ 

218 

2,200円 （本体2,000円 ）

2022年3月10日 

ISBN978-4-86327-588-1 

C1034 

政治・経済・法律 

企業について適切に理解するうえで、定性と定量の両方の観点での分析が重要になる。本書では、利益を上げるための企業の行動や財務分析について、企業分析の初学者にも分かりやすいように解説する。

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はじめに

第１章　企業の目標と行動
1. 利益を上げるための企業の行動
　　1 売上の増加に繋がる行動
　　　（ア） 縦の事業拡大
　　　（イ） 横の事業拡大
　　　（ウ） 多角化戦略
　　2 コスト削減に繋がる行動
　　3 資産売却等の一時的な行動
　　4 企業の行動と意図
2. 組織における非効率な行動（目標を阻害する行動）
　　1 経営者・役員レベルでの非効率
　　2 従業員レベルでの非効率
　　3 組織・制度上の非効率
　　4 経営の効率性と持続可能な成長に関する論点
3. 事業環境および経営戦略と企業の行動
　　1 ５つの競争要因
　　　（ア） 既存企業間の競合
　　　（イ） 供給者の交渉力
　　　（ウ） 顧客の交渉力
　　　（エ） 新規参入の脅威
　　　（オ） 代替品・サービスの脅威
　　2 ３つの基本戦略
　　　（ア） コスト・リーダーシップ戦略
　　　（イ） 差別化戦略
　　　（ウ） 集中戦略

第２章 財務データの理解
1. 貸借対照表（Ｂ/Ｓ）の内容
　　1 流動と非流動（固定）の分類
　　2 B/Sと事業の特徴
　　3 B/S表示の違い
2. 損益計算書（Ｐ/Ｌ）の内容
　　1 取引計上のタイミング
　　2 売上高
　　3 利益の種類
　　　（ア） 売上総利益
　　　（イ） 営業利益
　　　（ウ） 税引前当期純利益
　　　（エ） 当期純利益
3. キャッシュ・フロー計算書（C/F）の内容
　　1 営業活動によるキャッシュ・フロー
　　2 投資活動によるキャッシュ・フロー
　　3 財務活動によるキャッシュ・フロー
4. B/SとP/Lの期間比較（増減分析）
　　1 売上の増減
　　2 利益の増減
　　3 B/S項目の増減
　　4 制度的要因による増減
5. 標準化した財務諸表（Common-Size Statements）

第３章 財務比率分析
1. ROE（Return on Equity）
　　1 自己資本に関する論点
　　2 ROE分解
　　　（ア） 利益率
　　　（イ） 資産回転率
　　　（ウ） 財務レバレッジ
　　3 ROEを使用するうえでの注意点
2. その他の指標
　　1 ROA（Return on Asset）
　　2 ROIC（Return on Invested Capital）
3. ROEと持続可能な成長（Sustainable Growth）
　　1 有利子負債による調達
　　2 株式による調達
　　3 内部調達

第４章 マルチプル分析と価値評価
1. PBR（Price Book-Value Ratio）
2. PER（ Price Earnings Ratio）
3. PSR（Price Sales Ratio）
4. EV/EBITDA
5. DDM（Dividend Discount Model ）
　　1 Required Return （要求利益）
　　　（ア） Capital Asset Pricing Model（CAPM）
　　　（イ） Arbitrage Pricing Theory（APT）
　　　（ウ） Bond Yield Plus Risk-Premium Method（BYPRP）
　　2 DDMの修正
　　　（ア） Gordon Gordon Model（GGM）
　　　（イ） Multistage Growth Model
　　　（ウ） Half Model （H-Model）
　　3 Terminal Value （残存価値）の推定
　　　（ア） 永久成長率モデル（GGM）
　　　（イ） マルチプルモデル
　　4 DDMを使用するうえでの注意点
6. Justified Multiples（理論的マルチプル）
　　1 Justified PER
　　2 Justified PBR

第５章 DCF法による価値評価
1. DCF法の概要
2. フリー・キャッシュ・フロー（FCF）への調整
3. 事業計画作成の際の前提条件
4. DCF法で用いるその他の前提条件
　　1 Terminal Valueerminal Value（残存価値）の推定
　　2 加重平均資本コスト（WACC）
5. 最適資本構成に関する議論
6. β値の推定
7. 事業価値と株式価値

第６章 企業統治と価値の向上
1. 企業統治体制の強化
2. 企業による価値向上への取り組みに関する論点
　　1 経営資源の確保
　　2 投資の選択
　　3 組織構造
　　4 財務・その他

参考文献

索引